公益社団法人応用物理学会 　極限ナノ造形・構造物性研究会 研究会名 公益社団法人応用物理学会　極限ナノ造形・構造物性研究会 Single-Nanometer Figuration and the Structure-Induced Property 目　的 フォトリソグラフィを製造基幹技術とするメモリ媒体では、15nmレベルの量産が始まった。既存のシリコンテクノロジーの物理的限界が指摘され、デバイスのパラダイムシフトが必要となっている。欧米をはじめ、日本においても、トップダウン技術であるナノインプリント、電子線リソグラフィ、イオンビームリソグラフィや、ボトムアップ技術である誘導自己組織化、原子層堆積などを巧みに融合した極限ナノ造形が盛んに議論されるようになり、現在、無機・有機半導体、スピン、プラズモン、エネルギー等の革新デバイス創出が例示されるに至っている。平成25年1月に発足した、新領域「シングルナノパターニング研究グループ」を通して、一桁ナノメートルサイズの極限造形に係る材料やプロセスの研究分野、構造評価・計測の研究分野、既存物質または新物質の極限ナノ構造が発現する新物性の探索やプロセスに依存する界面層が支配的な新物性に係る計算科学やデバイス科学の研究分野が強固に連携し、イノベーションを創発する機運が高まってきた。今回、同じ志をもつ大学、独立行政法人、民間企業の研究者、技術者が結集し、新研究会「極限ナノ造形・構造物性」を設立し、国内普及を狙った研究プラットホームの確立、新研究分野の推進をはかり、日本発のイノベーション創出の場を構築する。 規　定 極限ナノ造形・構造物性研究会の内規を次の通り定める。 本内規に定めのない事項については応用物理学会研究会内規に準じるものとする。　 1. 名　称 本研究会は、極限ナノ造形・構造物性研究会と称する。 2. 目　的 本研究会は、極限ナノ造形・構造物性研究会の推進および国内普及をはかることを目的とする。 3. 事　業 本研究会は前項の目的を達成するために次の事業を行う。 　　　　1）講演会、研究会、講習会などの主催。 　　　　2）案内、お知らせのWEB上での広報活動。 　　　　3）その他本研究グループの目的達成に必要な事業。 4. 会　員 1）本研究会は、前項の目的に賛同する下記の会員により組織する。 （応用物理学会、「会員」/「非会員」の区別なくどちらでも入会可能） 1-1） 一般会員 1-2） 法人（一般賛助会員） 1-3) 法人（大学研究室） 1-4） 学生会員 2）本研究会の名誉を棄損し、また研究会の目的に反するような行動があったとき、および会費滞納が2か年以上になる場合は、研究会会員を除名することができる。 5. 会　費 1） 会員は、年会費を当該年12月末日までに所定の銀行口座に納めるものとする。（ただし，本会費は応用物理学会会費とは異なる） 2) 一般会員の年会費は3,000円、一般賛助会員の年会費は50,000円、大学研究室の年会費は10,000円、学生会員の年会費は1,000円とする。 6. 役員および運営委員会　 1） 本研究グループに次の役員をおく。 　　委員長1名、　副委員長 1名、　　運営委員 若干名、　会計１名 2） 運営委員会は，役員をもって組織し、会の運営をつかさどる。 3） 委員長は、運営委員会会務を総括し、委員会の開催，規則の制定および改定、役員および委員の選任、事業計画、事業報告、収支予算・決算、その他重要事項の承認を求める。副委員長は委員長を補佐し、委員長に事故あるときはその職務を代行する。委員は運営委員会を構成し、庶務、会計、企画、ホームページ、研究会その他の常務を処理する。会計は年度毎に予算案を立案、会計報告を行う。 4） 役員の選任は次による。 4-1）委員長は、運営委員の過半数の賛同により決定する。 4-2） 副委員長、運営委員、会計は、委員長が指名する。 5） 役員の任期は次の通りとする。 　　委員長　3年（再選を妨げない）　　副委員長、運営委員，会計　3年（再選を妨げない） 7. 会　計 本会の事業遂行に要する費用は　学会援助金、会費、寄付金およびその他の収入による。 8. 改　定 運営委員会は、必要と認めた場合、委任状を含めその過半数の賛成による議決をもって、本内規を改定することができる。 付則　本規則は平成25年1月1日より実施する。 Copyright(C) Since 2012 公益社団法人応用物理学会　極限ナノ造形・構造物性研究会